【外注or内製】業務改善コンサルに依頼するもう1つのメリット

本記事には一部広告が含まれます

業務改善コンサルタントに依頼するメリットは、専門知識を借りられることだけではありません。もう1つ大きいのが、社内で起こりやすい反発や負担感を和らげながら、プロジェクトを進めやすくなることです。

業務改善は、現場へのアンケートやヒアリング、業務変更への対応など、関係者に少なからず負担をかけます。だからこそ、誰が推進するのかによって、現場の受け止め方は大きく変わります。

業務改善は現場に負担がかかりやすい

業務改善を進める際には、現場担当者に対して、業務内容の洗い出しやヒアリングへの協力を求める場面が多くあります。

たとえば、業務アンケートへの回答や、数時間にわたるヒアリングへの参加を依頼されると、通常業務で忙しい担当者にとっては負担に感じやすくなります。

さらに、その協力の結果として業務のやり方が変わり、新しい手順を覚える必要が出てくることもあります。こうした流れの中で、現場に反発や消極姿勢が生まれることは珍しくありません。

特に、上下関係のない他部署が業務改善を推進している場合、現場からは「なぜ別部署にここまで求められるのか」と受け止められることがあります。

その結果、アンケートの提出が遅れたり、ヒアリングで十分な情報が出てこなかったりと、非協力的な対応につながることもあります。業務改善チームであっても、現場から見ればあくまで社内の一部署であり、身内として受け止められやすいためです。

こうした場面では、誰が推進しているのかが重要になります。経営トップの方針で進められている場合や、外部コンサルタントの指導のもとで進められている場合は、現場も「必要な取り組み」と受け止めやすくなります。

もちろん多少の反発はあっても、社内の他部署が主導する場合と比べると、行動としては協力を得やすくなる傾向があります。外部の立場が入ることで、現場との距離感が変わり、改善活動を進めやすくなるのです。

外部コンサルタントを活用するメリットは、単に進行を支援してもらえることだけではありません。現場が感じる負担感や不満、改善活動に対するマイナスの印象を、社内だけで抱え込まずに済む点も大きな利点です。

プロジェクトの中では、どうしても「面倒」「負担が増えた」「やり方が変わって大変」といった感情が出やすくなります。そうした感情の受け皿を外部が担うことで、社内に後を引きにくくなる面があります。

業務改善が必ずしも一度でうまくいくとは限りません。十分な成果が出なかった場合でも、外部コンサルタントを活用していれば、「進め方を見直して再度取り組む」という切り替えがしやすくなります。

社内だけで進めていた場合よりも、失敗の責任や悪い印象を組織内に残しにくく、次の改善活動へ進みやすくなることがあります。

業務改善コンサルタントに依頼するメリットは、専門知識や進め方を補えることだけではありません。現場の反発や負担感を和らげ、社内だけでは進めにくい改善活動を進行しやすくすることも大きな価値です。

また、プロジェクトの中で生まれるマイナスの印象を社内に残しにくくし、万一うまくいかなかった場合にも仕切り直ししやすくなります。業務改善を前に進める上では、こうした見えにくい効果も、外部コンサルタントを活用する重要なメリットといえます。